2025 WISEプログラム in 諏訪・塩尻

企業広報における草分け的存在。世界市場に挑む企業へ的確なアドバイスを提供する。広報の老舗バーソン・マーステラ社を経て、JPモルガンのアジア太平洋統括広報部長、日産自動車の広報部長・グローバル広報戦略部長。その後、2003年にバーソン・マーステラに復帰。代表取締役社長を務め、2019年に独立。2020年1月に設立した株式会社パスエードを通し、経営者に向けてコミュニケーション・トレーニングを含む広報コンサルティング業務を提供する。飜訳書に「『社長の評判』で会社を伸ばす 戦略的企業広報の活用法」（日本経済新聞社）。

国際機関、財団及び戦略コンサルタントとして、ビジネスを通じたSDGsの実現に携わる。世界銀行にてインフラ、資本市場担当を経て、世界銀行グループ投資保証機関(MIGA)東京事務所長。その後ダルバーグ日本代表、笹川平和財団営業企画部長、ジェンダーイノベーション部長。サステナブルファイナンス（インパクト投資）についてはその黎明期より携わり、2017年に当時アジア最大規模のインパクトファンドを創設した。また、ファーストリテイリングではダイバーシティのグローバルヘッド、人権事務局長、サステナビリティ広報部長を務め、その後2021年にSDGインパクトジャパンを設立。共同創業者兼CEOとしてESG投資の推進及びインパクトファンドの設立運営に携わる。 東京大学経済学部卒、タフツ大学フレッチャー校修士（環境、金融）。三菱商事およびテルモ株式会社の社外取締役を務める他、政府や公的機関の委員会や企業のESGアドバイザーも多く務める。

大きなアイデアをパワフルな成果へと変える戦略コンサルティング会社 Vitric Advisors代表取締役。公共政策やフィランソロピー分野で15年の経験があり、以前はMt. Sinai Health Foundationで上級副社長兼最高戦略責任者を務め、パートナーシップを構築し、地域保健と公共政策における助成金チームを率いた。2019年には、クリーブランド全域で小児期の鉛被害をなくすため500人のメンバーによる官民パートナーシップ「Lead Safe Cleveland Coalition」を立ち上げた。

それ以前は、米国農務省に勤務し、ミッシェル・オバマ大統領夫人の「レッツ・ムーブ！」キャンぺーン等国家的取組に貢献したり、コーネル大学のCenter for Engaged Learning + Researchのアシスタント・ディレクターを務め、教授陣が学問的関心を地域社会のニーズを満たすことにつなげるプログラムの評価と管理を行う。公衆衛生学、倫理学、公共問題を学び、アートとデザインに関する自己研究に積極的に取り組む傍ら、インテリア・デザイン・コンサルティング会社Collected Homeを経営している。

米国、フランス、ドイツなど海外生活が21年を超える。民間企業やワシントンDCのシンクタンク等に勤め、米国ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）等でも教鞭をとった。フランシス・フクヤマ教授やケント・カルダー教授に師事。大学院で働きながら、日本と海外で勉強したり働いた経験から、米国で自分たちが得られるような機会を少しでも日本の女性と若者へと、2015年にJapan Institute for Social Innovation and Entrepreneurship (JSIE)を創設。日本医療政策機構アカデミックフェロー、政策研究大学院大学客員研究員、テンプル大学日本校 Adjunct Associate professor.

コロンビア大学国際公共政策大学院、ジョンズホプキンス大学高等国際研究大学院で国際政治理論、東アジア安全保障論等を教える。また、インドネシア貧困層の子ども支援を行うHope４FutureというNPOを立ち上げる。ジョンズホプキンス大学高等国際研究大学院でPh.D.,ＭA 取得。

英国リーズ大学（University of Leeds）卒業後、米国三井物産やジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で勤務。帰国後は政策研究大学院大学や東京財団で役員・研究者をサポートするかたわら、国際交流事業や政策対話事業を中心とするプログラムの企画運営や広報に従事した。現在は、フリーランスのエグゼクティブアシスタントとして、複数名の企業経営者をサポートしている。

WISE Fellow 2023-2024。WISE Leadership Award受賞。高校在籍次からWISEプログラムをはじめとするJSIE の企画に参加し、その活動や運営に興味を持つようになる。上智大学在籍。